子どもが生まれてしばらく経ったころ、妻と「教育費って総額どのくらい用意すれば足りる？」という話になった。「まあ1人1,000万円くらいじゃない？」と適当に答えたら、「調べたら進路によって全然違うらしい」と返ってきた。
実際に文部科学省のデータを引っ張り出してみると、確かに幅が広い。全部公立なら約849万円、全部私立なら約2,500万円超。同じ「子ども1人」でも、進路次第で3倍近く変わる。これはさすがに無視できないと思い、きちんと試算することにした。
この記事では、公立・私立の選択ごとに教育費の総額を計算できるシミュレーターを公開する。お子さんの現在の年齢と各ステージの進路を選ぶだけで、これから必要な教育費の総額と月々の積立目安額がすぐわかる。
ステージ別の教育費：公立 vs 私立
まず全体像を把握する。以下は文部科学省「子供の学習費調査（令和5年度）」および大学の標準的費用をもとにした、ステージごとの在学期間の合計額だ。
| ステージ | 年数 | 公立・国公立 | 私立 | 差額 |
|---|---|---|---|---|
| 幼稚園 | 3年 | 約55万円 | 約104万円 | 約49万円 |
| 小学校 | 6年 | 約202万円 | 約1,097万円 | 約895万円 |
| 中学校 | 3年 | 約163万円 | 約468万円 | 約305万円 |
| 高校 | 3年 | 約179万円 | 約309万円 | 約130万円 |
| 大学（文系） | 4年 | 約250万円 | 約400万円 | 約150万円 |
| 大学（理系） | 4年 | 約250万円 | 約550万円 | 約300万円 |
この表を初めて作ったとき、小学校の私立費用「約1,097万円」で一瞬手が止まった。6年間で1,000万円超。月換算で15万円ほどになる。大阪でも都市部の私立小学校はこのくらいかかると聞いてはいたが、改めて数字で見るとなかなかの迫力だ。
全公立・国公立で通した場合の総額は約849万円、幼稚園〜高校が私立で大学が私立理系だと約2,528万円と約3倍の差になる。「とりあえず1,000万円貯めれば大丈夫」は、私立ルートだと全然足りない。
なお上記はすべて自宅通学ベースの費用だ。大学で一人暮らしをする場合は、生活費として年間約100万円が4年分（約400万円）追加になる。地方の国公立に行かせたい気持ちはあっても、これが頭にあるとちょっと複雑な気持ちになる。
教育費シミュレーター
お子さんの現在の年齢と各ステージの進路を選択してください。すでに終了したステージは自動的に除外し、これからかかる費用と月々の積立目安を計算します。
📐 計算の前提・仕様
- 文部科学省「子供の学習費調査（令和5年度）」をもとに設定。大学は授業料・入学金ベース（生活費別途）。
- 現在の年齢が途中のステージは、残り年数分を按分して計算。
- 月額積立目安 ＝ 残り教育費 ÷ お子さんが22歳になるまでの月数
- 自宅通学ベース。一人暮らしは「大学：一人暮らし」で加算可能。
🔢 入力項目
教育費が最も重くなるタイミング
シミュレーターで試してみるとわかるが、教育費のピークは大学入学時だ。入学金と初年度授業料が重なり、私立理系の場合は1年目だけで150〜200万円規模の支出になる。
厄介なのが、高校在学中から大学受験の費用も重なる点だ。塾・模試・受験料をまとめると100万円近くかかるケースもある。子どもが15〜18歳の時期は、月々の支出が明らかにかさむ。「高校が終わったら楽になる」は幻想で、むしろそこからが本番という感じがする。
子どもが複数いる場合は、このピークが重なることもある。我が家は子どもの年齢差があるので今のところ分散しているが、年齢差3〜4年のきょうだいだと大学入学が丸かぶりすることもある。きょうだいがいる場合は、シミュレーターを子ども1人ずつ回して合計を出しておくのをおすすめする。
我が家（子ども2人）の教育費計画
我が家は子どもが2人いる。現時点の想定は幼稚園〜高校は公立、大学は国公立または私立文系だ。「子どもの意思を尊重する」という建前はありつつ、FIRE計画との兼ね合いで正直なところ国公立に行ってほしいという気持ちはある。
この前提でシミュレーターを回すと、1人あたり約849〜999万円。2人合わせると1,700〜2,000万円になる。我が家の場合は子どもの年齢差があるため支出ピークは分散するが、それでも積み立てとして月あたり6〜8万円は確保しておきたい計算だ。
実際には子どもが小さいうちはジュニアNISAと学資保険を組み合わせて対応してきた（ジュニアNISAは2023年で制度終了したが、既存分の運用は継続中）。今は新NISAの成長投資枠を教育費用として一部切り分けて管理している。
大事なのは、教育費積立とFIRE向けの投資資産を別口座で管理することだ。混ぜると「教育費に使ったのかFIRE資産を取り崩したのか」が追えなくなる。シンプルに分けておくだけで、計算も気持ちも整理しやすい。
まとめ
- 幼稚園〜大学まで全公立・国公立なら約849万円、全私立・私立理系なら約2,528万円
- 最も差が開くのは小学校（公立202万円 vs 私立1,097万円）
- 一人暮らしをすると大学費用がさらに400万円（100万円×4年）増加する
- 教育費のピークは大学入学時。複数の子どもがいる場合は重なりに注意
- 教育費積立はFIRE向け資産と分離して管理するのがシンプル
「なんとなく高い」が「具体的にいくら」に変わるだけで、積立の優先度の付け方が変わる。FIRE計画に子育てコストを組み込もうとすると途端に複雑になるが、まずは教育費だけを切り出して数値化するのが第一歩だ。シミュレーターをぜひ使ってみてほしい。
教育費を考慮した上でFIREまでの年数を計算したい方は、こちらのシミュレーターもあわせてどうぞ。
→ 30代・40代 子持ちFIRE 達成年数シミュレーター
教育費の積立原資となる貯蓄率の改善方法については、こちらで解説しています。
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