30代・40代 子持ちFIRE 達成年数シミュレーター【計算ツール付き】

「30代・40代で子どもがいても、FIREを目指していいのだろうか？」

そう感じたことはありませんか？

教育費・住宅ローン・老後資金——子持ち世帯はFIREのハードルが高いように見えます。でも実際のところ、数値で整理すると意外と現実的なケースが多いのです。

この記事では、30代・40代の子持ち世帯のFIRE達成年数を計算できるシミュレーターを公開します。自分の数字を入れるだけで、あと何年でFIREできるかがその場でわかります。

FIRE達成に必要な資産額の計算式

まず前提を整理します。FIREの基本式は「4%ルール」です。

年間支出 × 25 = FIRE達成に必要な資産額

これはノーベル経済学賞でも参照されるトリニティ・スタディをもとにした経験則で、「資産の4%以内で生活すれば30年間資産が枯渇しない確率が高い」という研究結果に基づいています。

たとえば年間支出が400万円なら、必要資産は1億円。年間支出が300万円なら、7,500万円です。

つまりFIRE達成の鍵は「いかに支出を下げるか」と「いかに資産を増やすか」の2軸に尽きます。

30代・40代 子持ちFIRE 達成年数シミュレーター

以下のシミュレーターに数値を入力してください。現在の資産・収入・支出・想定年利を入力するだけで、あと何年でFIREできるかがその場でわかります。

FIRE達成年数に最も影響する要素は「貯蓄率」

シミュレーターで様々な数値を試してみるとわかりますが、FIRE達成年数を最も左右するのは年収の高さではなく貯蓄率です。

以下の早見表をご覧ください（想定年利5%、現在資産0円の場合）。

貯蓄率	FIRE達成年数の目安
10%	約43年
20%	約37年
30%	約28年
40%	約22年
50%	約17年
60%	約12年
70%	約9年

年収が高くても貯蓄率が低ければFIREは遠のきます。逆に年収が平均的でも貯蓄率を40〜50%に保てれば、30代から始めて40代後半〜50代前半にはFIREの射程に入ります。40代からスタートする場合も、貯蓄率50%以上を維持できれば15〜20年以内の達成は十分現実的です。

子持ち世帯で貯蓄率を上げるための最大の切り口は「固定費の削減」です。住居費・保険・通信費・車の維持費を見直すだけで、月5〜10万円の改善が可能なケースが多くあります。

子持ちFIREで注意すべき3つのポイント

① 教育費のピーク時期を把握する

子どもの教育費は大学進学時に集中します。特に私立大学・一人暮らしの場合、4年間で500〜700万円が必要になります。FIRE達成後に教育費のピークが来る場合は、必要資産額にその分を上乗せして計算しておくことが必要です。

② サイドFIREを現実的な第一目標にする

子育て世帯にとって「フルFIRE（完全リタイア）」より「サイドFIRE（週2〜3日の軽い仕事を続けながら）」の方が現実的です。サイドFIREなら必要資産額が大きく下がり、達成時期が数年早まります。

私自身も、フルFIREではなくサイドFIREを当面の目標にしています。

③ インフレ率を見落とさない

シミュレーターの「想定年利」にはインフレ分も考慮する必要があります。名目年利7%・インフレ2%なら、実質年利は約5%です。デフォルト値の5%はすでにインフレを加味した実質ベースで設定しています。

まとめ

この記事のポイントをまとめます。

• FIRE必要資産 ＝ FIRE後の年間支出 × 25（4%ルール）
• FIRE達成年数を最も左右するのは年収より貯蓄率
• 貯蓄率30〜40%・年利5%なら20〜28年でフルFIRE、15〜20年でサイドFIREが現実的
• 子持ち世帯はサイドFIREを第一目標にすると達成しやすい
• インフレを考慮し「想定年利」は実質ベース（名目利回り−インフレ率）で入力する

まずはシミュレーターにご自身の数字を入力して、FIRE達成までの道筋を数値で確認してみてください。漠然とした不安が、具体的な目標に変わるはずです。

貯蓄率の計算方法や改善の具体策については、こちらの記事で詳しく解説しています。
→ 貯蓄率の計算方法と平均値【診断ツール付き】

FIREまでの年数をさらに詳しく数式で理解したい方はこちら。
→ 貯蓄率と年利でFIRE年数を導く数式を完全解説