【医療保険は必要か？】高額療養費制度と付加給付を正しく理解しよう

「万が一の医療費に備えて医療保険に入っておくべき」── そんなふうに言われることが多いですが、実は日本には非常に強力な公的医療保障制度が存在しています。（ちなみに世界でみてもトップクラスに手厚い保障水準です）

今回は、特に重要な高額療養費制度と付加給付について、本ブログらしくデータに基づいてわかりやすく解説します。

高額療養費制度とは？

日本の公的医療保険では、自己負担額が重くなりすぎないように、1ヶ月あたりの支払額に上限が設定されています。これが高額療養費制度です。たとえば、年収約500万円の人なら、医療費がいくらかかっても1ヶ月あたりの自己負担は約8〜9万円で済みます。【自己負担上限額（例）】

この制度のおかげで、たとえ高額な医療費がかかっても、自己破産するようなリスクは大きく低減されています。

さらに健保組合（大企業系の健康保険組合）に加入している人には、追加で付加給付という制度が用意されていることがあります。付加給付とは、高額療養費制度で自己負担が8〜9万円になった後、さらに自己負担上限を引き下げる仕組みです。【付加給付の例】

つまり、大病を患った場合でも、実質的な自己負担は数万円以内に収まることが珍しくありません。

具体例で見てみましょう。【ケース設定】

【自己負担額比較】

高額療養費制度だけでも大幅に負担が軽くなりますが、付加給付があればさらに自己負担は圧縮されます。

医療費支払いのシミュレーション例

ここまで読んで、「自分の場合はどうなんだろう？」と思った方も多いかもしれません。実際に確認すべきポイントは次の2つです。

確認方法は簡単です。

これを把握した上で、本当に必要な医療保険がどのくらいかを考えるべきです。参考までに、我が家（私と妻）は付加給付対象のため医療費は貯金でカバーする予定で、医療保険には一切入っていません。（あくまで我が家の場合の話です）

医療費リスクに備える手段として、民間の医療保険に加入するのも一つの選択肢です。

しかし、日本にはもともと高額療養費制度という強力な公的保障があり、さらに多くの企業健保では付加給付まで備わっています。

私としては、感情ではなくデータと制度の理解に基づいて判断することをおすすめします。

「何となく不安だから」ではなく、公的制度＋貯蓄でカバーできる範囲を冷静に見極めた上で、医療保険が本当に必要かを考えましょう！